今、首都圏のマンション市場は品薄感が強い。2008年のリーマンションクによる金融危機で 新興デベロッパーが相次いで倒産し、生き残った業者も金融危機の融資引き締めによって用地取得が停滞。
新築の供給が減る一方、住宅ローン減税で需要が減る一方、住宅ローン減税で需要が喚起され、需要ギャップが生じたからだ。
10年後半から11年にかけては供給は回復基調にあるが、品薄感の解消はまだ先で、竣工前に買い手がつく「青田買い」が続いている。
結果、販売業者の「いい物件はすぐになくなりますよ」というトークに急がされ、じっくり検討しないまま契約してしまう人も少なくないようだ。
しかし竣工前でも、ローンなどの基礎的な条件に加えて、検討しておくべき要素がある。